Yahoo!広告のインストリーム広告がABEMAに対応開始

Yahoo!広告のディスプレイ広告(運用型)インストリーム広告が、動画配信サービス「ABEMA」への配信に対応しました。月間3,000万ユーザーを抱えるABEMAへのリーチが可能となり、番組ジャンル指定などの柔軟なターゲティング機能も活用できます。BtoB企業にとっても、動画広告戦略を見直す好機といえるでしょう。
【要点まとめ】
いつから:1月22日受付開始、最短1月28日から配信開始(2月以降は提供範囲拡大)
何が増えた:ABEMA(月間約3,000万ユーザー)が新たな配信面として追加
何が効く:番組ジャンル指定+Deal IDで、BtoB企業でも精緻なターゲティング設計が可能
LINEヤフー株式会社のプレスリリースによると、2026年1月22日より配信受付を開始し、最短で1月28日から審査完了した広告より順次配信が始まります。
コネクテッドTV時代の動画広告ニーズに対応

近年、生活者の動画視聴スタイルはPCやスマートフォンにとどまらず、コネクテッドTV(インターネット接続機能のあるテレビ)など多様なデバイスへと広がっています。リビングの大画面で動画コンテンツを楽しむ視聴者が増加する中、番組コンテンツの文脈に沿って自然に広告を届けたいという広告主のニーズが高まっていました。
Yahoo!広告では2025年9月からインストリーム広告の提供を開始していましたが、今回のABEMA対応により配信先が大幅に拡大します。ABEMAはニュース、アニメ、ドラマ、スポーツなど多彩なジャンルの番組を配信しており、幅広い視聴者層へのアプローチが可能です。
特にBtoB企業にとって注目すべき点は、番組ジャンルを指定した配信ができることです。たとえばビジネス系番組やニュース番組に絞って広告を配信すれば、経営層やビジネスパーソンへ効率的にリーチできる可能性があります。
Deal IDによる柔軟な配信設計
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今回の新機能では、Deal ID(ディールID)という仕組みを活用した配信設計が可能です。Deal IDとは、動画配信サービスと広告主(または代理店)間で取り決めた特定の取引条件を識別するためのIDです。配信期間、ターゲティング条件、配信ジャンル、動画秒数などをDeal単位で細かく設定できます。
これにより、商材やマーケティング目的に応じた柔軟な配信戦略が実現します。たとえば、新製品の認知拡大を目的とする場合は幅広いジャンルに配信し、特定ターゲットへのリーチを重視する場合はジャンルを絞り込むといった使い分けが可能になります。
なお、配信開始当初はLINEヤフーの営業担当者がついている広告主に限定されています。ただし、2026年2月以降は担当者のいない企業へも提供範囲が拡大される予定です。中堅・中小企業にとっても、近い将来活用できるチャンスが広がります。
自社に合った活用方法を検討するポイント
今回のYahoo!広告ABEMA対応を自社で活用するなら、まずやるべきことは2つです。
まず、狙う番組ジャンルを1〜2つに絞って仮説を立ててください。 BtoB企業であれば「ニュース」「ビジネス」ジャンルが有力候補です。自社のターゲット顧客がどのような番組を視聴しているか、ペルソナと照らし合わせて検討しましょう。
次に、15秒または6秒の短尺動画を前提に「冒頭3秒の訴求」を設計し、KPIを決めてください。 インストリーム広告は番組の前後や途中に挿入される形式のため、視聴者の関心を瞬時に引きつける必要があります。KPIは視聴完了率、サイト流入数、指名検索数などから、自社の目的に合ったものを選定します。
経営層への社内提案・稟議に向けては、「なぜ今やる価値があるか」を明確にしておくことが重要です。ABEMAは月間3,000万ユーザーという大規模なリーチを持ちながら、番組ジャンル指定により無駄打ちを減らせる点が強みです。従来のディスプレイ広告では届きにくかった「テレビ視聴層」へのアプローチが可能になるため、認知〜検討の谷を埋める施策として位置づけられます。また、2月以降の提供拡大前に準備を進めておくことで、競合に先駆けて新しい配信面を確保できるメリットもあります。
さらに、現在のYahoo!広告の運用状況を把握し、インストリーム広告との相乗効果を考えることも大切です。検索広告やディスプレイ広告と組み合わせることで、認知からコンバージョンまでの導線を強化できる可能性があります。
最後に、動画広告の効果測定の仕組みを整えておきましょう。インストリーム広告ではビューアブルインプレッション(視認可能なインプレッション)が動画再生開始時にカウントされるため、従来の動画広告とは異なる指標で効果を把握する必要があります。
まとめ
Yahoo!広告のインストリーム広告がABEMAに対応したことで、月間3,000万ユーザーへのリーチと番組ジャンル指定による精緻なターゲティングが可能になりました。1月28日から配信開始、2月以降は提供範囲が拡大予定です。コネクテッドTVの普及により動画広告の重要性が高まる中、BtoB企業にとっても新たなマーケティングチャネルとして検討する価値があります。
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