「毎日残業が当たり前になっている」「減らしたいけど、どこから手をつければいいか分からない」——物流倉庫の現場責任者なら、一度はこうした悩みを抱えたことがあるのではないでしょうか。残業が常態化すると、人件費がかさむだけでなく、スタッフの離職リスクも高まります。まずは残業が発生している原因を正しく特定し、原因に合った対策を打つことが重要です。
結論から言えば、倉庫の残業削減は「原因の特定」から始めます。
人員不足か、作業の非効率か、予測の甘さか、突発作業か——原因を見極める
原因に合った施策を選び、優先順位をつけて実行する
残業時間を見える化し、改善サイクルを回す
この記事では、倉庫で残業が発生する4つの原因と、それぞれに対応した5つの削減施策を解説します。
残業が発生する4つの原因
残業を減らすには、まず「なぜ残業が発生しているのか」を正確に把握する必要があります。物流倉庫で残業が発生する原因は、大きく4つに分類できます。
原因①：人員不足
最もシンプルな原因が、そもそも人が足りていないというケースです。入荷量や出荷量に対して作業員の数が不足していれば、定時内に作業が終わらないのは当然です。特に繁忙期や急な欠勤が発生した場合、残っているスタッフに負担が集中し、残業が増えます。
人員不足の背景には、採用難や離職率の高さがあります。「人が足りないから残業が増える→残業が多いから辞める→さらに人が足りなくなる」という悪循環に陥っている現場も少なくありません。
原因②：作業の非効率
人員は足りているのに残業が発生している場合、作業の進め方に問題があるかもしれません。具体的には、ピッキングルートが最適化されていない、必要な道具や資材を探す時間が長い、同じ作業を複数人で重複して行っている、といったムダが原因です。
また、手戻りの多さも非効率の典型です。検品でミスが見つかり、再度ピッキングからやり直す。伝票の記載ミスで出荷が止まる。こうした手戻りが積み重なると、本来不要だった作業に時間を取られ、定時を過ぎてしまいます。
原因③：予測の甘さ
作業量の予測が甘いと、計画通りに終わらず残業が発生します。「今日はこれくらいで終わるだろう」という感覚的な見積もりに頼っていると、実際の作業量とのギャップが生まれます。
特に、季節変動や曜日ごとの波、特定の荷主からの出荷傾向などを把握していないと、人員配置が後手に回ります。結果として、忙しい日に人が足りず残業が増え、暇な日には人が余るという非効率が生まれます。
原因④：突発作業
荷主からの急な出荷依頼、イレギュラーな返品対応、システムトラブルへの対処——こうした突発的な作業が発生すると、当初の計画が崩れます。予定していた作業を後回しにせざるを得なくなり、結果として残業が発生します。
突発作業は完全にゼロにはできませんが、発生頻度や内容を分析することで、ある程度の傾向は見えてきます。「この荷主からは金曜夕方に急な依頼が多い」「月末は返品が増える」といったパターンを把握しておけば、事前に備えることも可能です。
残業削減の5つの施策
原因が特定できたら、次はそれに合った施策を実行します。以下に、物流倉庫で実践しやすい5つの施策を紹介します。
施策①：適正人員の配置
人員不足が原因の場合、まずは必要な人数を正確に把握し、適切に配置することが重要です。過去の出荷データや作業実績をもとに、曜日別・時間帯別の必要人員を算出します。
派遣スタッフを活用している場合は、繁忙期に合わせた増員依頼を早めに行うことで、直前になって人が足りないという事態を防げます。また、シフト作成の際に、特定のスタッフに残業が集中しないよう、負荷を分散させる工夫も必要です。
施策②：作業効率の改善
非効率が原因の場合は、ムダを洗い出して排除します。ピッキングルートの見直し、棚のロケーション最適化、必要な道具を手の届く場所に配置するなど、小さな改善の積み重ねが効果を発揮します。
手戻りを減らすには、作業の標準化とチェック体制の強化が有効です。「誰がやっても同じ品質で作業できる」状態を作ることで、ミスによる手戻りを減らし、結果として残業を削減できます。
施策③：作業量の予測精度向上
予測の甘さが原因の場合は、データに基づいた予測を行う仕組みを作ります。過去の出荷データを週次・月次で分析し、曜日ごとの傾向や季節変動を把握します。
予測精度が上がれば、人員配置の精度も上がります。「この日は忙しくなりそうだから増員しよう」「この日は余裕があるから研修に充てよう」といった先手の判断ができるようになります。
施策④：突発作業の削減
突発作業が原因の場合は、荷主との調整が鍵になります。急な出荷依頼が多い場合は、締め切り時間の設定や事前連絡のルール化を提案します。「当日の14時以降の依頼は翌日対応」といった取り決めがあるだけで、現場の混乱は大幅に減ります。
また、イレギュラー対応の記録を残し、傾向を分析することも重要です。同じような突発作業が繰り返し発生しているなら、それは「突発」ではなく「想定すべき作業」として、あらかじめ計画に組み込むことができます。
施策⑤：残業時間の見える化
どの施策を打つにしても、まずは現状を正確に把握する必要があります。誰がどれくらい残業しているのか、どの曜日に残業が多いのか、どの作業で時間がかかっているのか——こうしたデータを見える化することで、対策の優先順位が明確になります。
見える化によって、残業の偏りも解消できます。特定のスタッフに残業が集中している場合、業務の割り振りを見直したり、スキルの平準化を図ったりすることで、負担を分散させることが可能です。
数値で見る改善事例
ある物流センターでは、残業削減に向けて「見える化」から着手しました。まず、スタッフごとの残業時間をExcelで集計し、曜日別・作業別の傾向を分析。その結果、金曜日の出荷作業と、特定のベテランスタッフへの業務集中が主な原因であることが判明しました。
そこで、金曜日の人員を2名増員し、ベテランスタッフの作業を他のメンバーに分散。さらに、作業手順を標準化して新人でも対応できる体制を整えました。
この取り組みの結果、残業時間は月平均15時間から8時間に削減。また、業務の標準化を進める中で現場からの改善提案が増え、月間の改善提案件数は3件から25件に増加しました。
残業削減セルフチェックリスト
自社の現場で残業削減に取り組む際は、以下のチェックリストを活用してください。
残業時間をスタッフ別・曜日別に集計しているか
残業が多いスタッフに業務が偏っていないか
出荷量の予測を過去データに基づいて行っているか
繁忙期の人員を早めに確保しているか
ピッキングルートは最適化されているか
作業手順は標準化されているか
手戻りの原因を把握し、対策を打っているか
荷主との締め切り時間は明確に設定されているか
突発作業の発生傾向を分析しているか
残業削減の目標値を設定し、進捗を確認しているか
まとめ
残業削減は、原因の特定から始まります。人員不足なのか、作業の非効率なのか、予測が甘いのか、突発作業が多いのか。原因によって打つべき施策は異なります。
まずは残業時間を見える化し、どこに問題があるのかを把握しましょう。そのうえで、原因に合った施策を優先順位をつけて実行することで、着実に残業を減らすことができます。
残業削減にお悩みの方へ
現クラでは、180社以上の支援実績をもとに、残業の見える化と削減を支援しています。人員管理のデジタル化を通じて、現場改善の基盤づくりをお手伝いします。
この記事についてもっと詳しく知りたい方へ
GXOでは、生産性改善に関する詳しい資料を無料で提供しています。導入事例や成功事例、具体的な導入手順を詳しく解説しています。
