Chromeで2026年初のゼロデイ脆弱性が発覚、緊急アップデートが公開

Google Chromeで2026年初となるゼロデイ脆弱性「CVE-2026-2441」が発覚し、すでに実環境での悪用が確認されています。Googleは緊急パッチを公開しており、企業は全端末での即座のアップデートが必要です。The Hacker Newsの報道によると、本脆弱性はCVSSスコア8.8と高い深刻度を示しており、攻撃者が細工したウェブページを通じて任意のコードを実行できる危険性があります。
脆弱性の技術的詳細と影響範囲
今回発覚したCVE-2026-2441は、ChromeのCSS処理コンポーネントに存在する「Use-After-Free」と呼ばれる種類の脆弱性です。Use-After-Freeとは、メモリ上で解放済みの領域に再びアクセスしてしまうプログラムの欠陥を指します。攻撃者はこの欠陥を悪用し、特別に細工したHTMLページをユーザーに閲覧させることで、ブラウザのサンドボックス内で任意のコードを実行できる状態でした。
セキュリティ研究者のShaheen Fazim氏が2月11日にこの脆弱性を報告し、Googleはわずか2日後の2月13日にパッチを提供するという迅速な対応を見せました。Googleは実環境での悪用を確認したと発表していますが、攻撃者の詳細や標的となった組織については公開していません。
修正版のバージョンは、Windows/Mac向けがChrome 145.0.7632.75/76、Linux向けが144.0.7559.75となっています。重要なのは、Microsoft Edge、Brave、Vivaldiなど、Chromiumをベースとするすべてのブラウザが同様の影響を受ける点です。
Apple脆弱性との連続発覚が示す深刻な状況
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今回のChrome脆弱性は、単独の問題として捉えるべきではありません。2月12日にはAppleがSafariの脆弱性CVE-2026-20700に対するパッチを公開しており、わずか1週間の間にChrome/Safari両メジャーブラウザでゼロデイ脆弱性が相次いで発覚する事態となりました。
さらに2月14日には、AIを装った偽のブラウザ拡張機能「AiFrame」による情報窃取の問題も報告されています。これらの事象は、ブラウザが企業にとって最も攻撃されやすい侵入経路のひとつになっていることを示しています。
従業員が日常的に使用するブラウザが、たった1つの脆弱なバージョンのまま放置されているだけで、企業全体のセキュリティが脅かされる時代になっています。
自社で今すぐ確認・対応すべきこと

今回の脆弱性を受けて、企業のIT担当者やセキュリティ責任者は、以下の対応を速やかに実施することが重要です。
まず、社内の全端末でChromeのバージョンを確認し、145.0.7632.75以上にアップデートされているかを確認してください。Chromeの設定画面から「Chromeについて」を開くと、現在のバージョンと更新の有無を確認できます。
次に、Microsoft EdgeやBraveなどChromium系ブラウザを使用している端末も同様にアップデートを確認してください。これらのブラウザも同じエンジンを使用しているため、同様の脆弱性が存在します。
また、ブラウザの自動更新ポリシーが組織全体で適切に設定されているかを確認することも重要です。手動更新に依存している場合、パッチ適用が遅れるリスクがあります。グループポリシーやMDMを活用して、自動更新を強制適用する設定を検討してください。
さらに、不審なブラウザ拡張機能がインストールされていないかも合わせて確認しましょう。偽のAI拡張機能問題も報告されている今、拡張機能の棚卸しと許可リストの運用が有効です。
最後に、今回のような緊急パッチに即座に対応できる体制が整っているか、自社のセキュリティ運用プロセスを見直すことをお勧めします。
まとめ
Chromeのゼロデイ脆弱性CVE-2026-2441は、実環境での悪用が確認された深刻な問題です。Apple Safariの脆弱性と合わせ、ブラウザセキュリティの重要性がこれまで以上に高まっています。企業は全端末での即座のアップデートと、継続的なセキュリティ体制の強化が求められます。
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